経済産業省と環境省が主導の温室効果ガス抑制の政策は、地球温暖化防止を目的として実施されてきました。

その具体例が再生可能エネルギー利用の促進であり、太陽光発電設備普及推進が風力発電や小規模水力発電の整備促進に加えて行われています。産業用としての工場やビルの屋上のパネルや大規模なメガソーラー発電設備、一般用としての家庭の屋根のパネルは、固定価格買取制度に基づきそれぞれ20年間と10年間にわたって売電されます。

毎年見直しされる買取価格は、ピーク時の半額以下にまで下がってはいますが、節電した分だけ売電収入が得られる余剰売電の契約では、いまだに多くの家庭で省エネを意識した生活がなされています。一般用でも産業用であっても太陽光発電設備は、直流交流変換のパワーコンディショナーや発電パネルと、これらの機器をつなぐケーブルが主要な部品です。近年、低価格化によってリチウムイオン蓄電池を導入する事例が増えています。大切なことはこれら設備機器はメンテナンスフリーではなく、点検の定期的な実施により維持管理を行うことで安定的な発電と売電と機器の長寿命化の双方が実現可能です。

ケーブルは、絶縁物で覆われた銅である電線をシースで被覆する二重構造です。電気設備技術基準においてケーブルを屋外や露出配線することは問題ありませんので、屋根に露出でケーブルを布設することができます。しかしながら、長きにわたり日光や降雨や紫外線にさらされると被覆の劣化が進み、ひどい場合は地絡や短絡や絶縁抵抗値の低下を引き起こし、システム全体の停止となることもあります。電線管にケーブルを入線すると外的要因からから守ることができ、太陽光発電と売電を安定的に行うことができます。